感染研OBは誰?岡田晴恵暴露のPCRの検査が遅れた理由や厚生労働省と国立感染症研究所の関係は?

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2020年2月28日の朝に放送された「羽島慎一モーニングショー」という番組で、感染免疫学が専門の岡田晴恵(おかだはるえ)さんが、PCRの検査の導入が遅れている理由を暴露されました。

どうやら、PCRの検査の導入が全国的に遅れているのは、とある感染研(国立感染症研究所)のOBが原因だと発言されました。

この暴露はスタジオが静まり返るほどで、今後の新型コロナウイルスへの対応に何かしら動き促すものになることが期待されています。

今回は

  • 感染研(国立感染症研究所)のOBが誰なのか?
  • PCR検査とは?
  • 生労働省や国立感染症研究所の関係

についてまとめてみました。

目次

モーニングショーで岡田晴恵が暴露した内容や動画は?

モーニングショーで岡田晴恵さんが告発した内容について要約しました。

元の発言は上の動画をご覧ください。

  • 「PCR検査を民間でするのは待ってくれ」と誰かから言われていると、ある先生(医者?政治家?)から聞いた
  • オリンピックの大きな経済効果の損失を危惧して、日本に汚染国のイメージをつけたくない、何かしらの大きな力(圧力)が働いていると思っていた
  • しかし、先生(医者?政治家?)たちからは「感染者数をごまかしてまで、肝の据わったような官僚は今時いないよ」と笑って言われた
  • PCR検査から得られるデータは貴重
  • テリトリー争いにこのデータが使われている
  • 衛生研から上がってきたデータは全部感染研が掌握している
  • 感染研のOBの中に、「感染研でデータを自分で持っていたい(外部に漏らしたくない)」と言っている人がいる
  • とある感染研のOBの行動がネックだったと

以上のことを、岡田晴恵さんが暴露されました。

それでは、この発言について気になることをまとめていきたいと思います。

PCR検査とは?医学的な根拠はなし?

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PCRとは、Polymerase Chain Reaction(ポリメラーゼ連鎖反応)の頭文字をとったものです。

遺伝子を特別な装置を使って目で検出できるようにするためには、「検出したい遺伝子をもつDNA」を増やさないといけないそうです。

遺伝子とは、DNAの中でも遺伝情報を伝える部分のことです。(DNAの中では遺伝情報を伝える部分と伝えない部分がある)

つまりPCR検査とは、DNAの数を増幅する技術ということです。

専門的な説明は以下の通り。

尿、粘膜などの検体を採取し、目的の病原体のDNA配列にくっつけられる「プライマー」という短いDNAを用いて、温度を上げ下げしたりDNA合成酵素の働きを利用したりして目的のDNAを増やします。遺伝子は通常肉眼では確認できませんが、PCR法では数時間でDNAを100万倍に増やすことができるため、増やしたDNAを染色して検出装置にかけることで、それが目的のDNAであるかどうかを目で確認することができます。目的の病原体のDNAを確認することができれば「陽性」、確認することができなければ「陰性」と判定されます。

出典元:五本木クリニック

具体的な検査方法は

  1. 粘膜・たんなど検体を採取
  2. ウイルス特有の遺伝子情報を探す
  3. 陽性or陰性を判断

です。

新型コロナウイルスだけでなく、その他の感染症や癌でも使われているそうです。

で、このPCR検査が全国的になかなか実施されない理由として「現時点で医学的にはほぼ必要なし」とされています。

というのも現在、新型コロナウイルの特効薬は出回っておらず、PCR検査をしようがしまいが、治療法は同じで治るまで待つしかないと。

治るまで待つにあたり、点滴や呼吸器を使ったりなどの処置がされています。

PCR検査でどれくらいの感染者を見つけることができるかというと、感染者100人検査したら50人の感染者を見つけることができるそうです。

つまり、100人の感染者のうち、感染しているにもかかわらず検査で反応しない人が50人いるということです。

50%です。

だから、検査をしたからといって感染症が広まらないということでもないんですね。

もちろん、感染していると分かれば他の人と接触しないなどの対応はできますが、PCR検査で陰性だったからと言って安心はできないということです。

実際、ダイヤモンドプリンセス号のときには、最初陰性でも後から陽性だったという事例もありますからね。

とは言っても今後は新型コロナウイルスに効く薬ができれば、PCR検査して治療するという流れは確立されていくと思われます。

PCR検査の流れは?保健所との関係とは?

PCR検査の流れをまとめます。

  1. 新型コロナウイルスの疑いのある患者がいたら、PCR検査の必要があると医師が判断する
  2. 医師が保健所へPCR検査の依頼をする
  3. 保健所でPCR検査が必要だと判断すれば、都道府県の保健福祉課へ連絡する

というように、けっこうな組織が絡んでいることが分かります。

保健所も都道府県の保健福祉課も公的機関です。

病院→保健所→都道府県の保健福祉課

であれば、時間的にも事務作業的にも余計なコストがかかっていますよね。

PCR検査を気軽に行えない理由としては、保健所が検査の依頼に対応しきれずパンクしてしまうからだと言います。

誰でも気軽にPCR検査をするとなると、溢れかえってしまい検査すべき人を検査できないという状況が起きるのは想像できると思います。

風邪の症状と似ている新型コロナウイルスの診断は難しく、病院でもそういった患者を「PCR検査の対象者」として、簡単には保健所に回せないということになります。

また、PCR検査ができる公的な検査施設の数が多くないということで、かなり患者さんを限定しているというのもあると思います。

つまりPCR検査の入り口を狭くしすぎて、本来検査するべき人が検査ができないという問題が起きてしまっています。

ここで整理すると、検査するべき人が検査ができないというのは、公的機関の範疇で対応しているからです。

PCR検査実施が少ないのは厚生労働省が関係している?

治療薬がないから、PCR検査は現時点で医学的にはほぼ必要ないですよ!ということなんですが、しかしながらその検査をしている数が少なすぎるんです。

韓国では1日あたり1000件〜7500件(現在も増えている)のPCR検査がされているのに対して、日本では1日あたり100件未満だそうです。

医療ガバナンス研究所理事長の上昌広さんによると、

「PCR検査というのは古い検査で実は非常に簡単。ウィルス感染を診断するのに必須の検査でもある。韓国と比べてここまで少ないというのは何かウラがあるというのか・・・。厚生労働省がよほど(検査を)やりたくないのだなあと。そういうニュアンスを感じます。」

出典元:Yahooニュース

つまり、日本で実施されているPCR検査は少なすぎるのは、厚生労働省が検査をしたくないという理由が1つ考えられると。

別の言い方をすると、コントロールしやすい公的機関の中にとどめようとしているということです。

もし、PCR検査ができる公的機関が少ないというのであれば、民間組織を使えばいいのですから、単純に検査施設のキャパが少ないことを、PCR検査の実施が少ないことの理由にはできませんよね。

ちなみに民間の検査会社は日本では約100社あって、研究所自体は900施設あると。

だから、1日あたり1つの施設で100件するだけでも、1日に9万件の検査ができるといいます。

問題点としては、民間を使わないということですね。

国立感染症研究所のOBは誰?厚生労働省との関係は?

国立感染症研究所厚生労働省の施設等機関です。

施設等機関というのは、

国の行政機関におかれる試験研究機関,検査検定機関,文教研修施設,医療更生施設,矯正収容施設,作業施設の総称 (国家行政組織法8条の2) 。従来は,審議会,特別の機関とともに一括して付属機関と呼ばれていたが,1983年の改正により法律上,審議会等,施設等機関,特別の機関の3つに分類された。内閣府の経済社会総合研究所,厚生労働省の検疫所,文部科学省の国立学校,法務省の監獄などがその例。

出典元:コトバンク

つまり、国立感染症研究所と厚生労働省の関係は深いということです。

そして、今回の岡田晴恵さんの告発から話題になった国立感染症研究所(感染研)のOBですが、厚生労働省とのかかわりがある可能性もありますよね。

退職されてOBということであれば、現在の厚生労働省よりも年上とも考えられ、厚生労働省が感染研OBに忖度しているとも考えてもいいような気がします。

流れはこうです。(妄想です。)

  1. 感染研OBが厚生労働省にPCR検査をできるだけさせないように指示
  2. 厚生労働省が保健所や都道府県の保健福祉課へ指示
  3. 厚生労働省がPCR検査を民間に依頼しない

みたいな。

で、ここから浮かび上がってくる国立感染症研究所のOBの顔ですが、医療関係だけでなく政治的な権力も持っている人、一族というのも1つ考えられると思います。

厚生労働省も動かせるほどの政治的権力。

また感染研OBが、PCR検査のデータを独り占めしているのは、治療薬で一儲けしようと考えているからではないでしょうか?

国立感染症研究所のOBが誰か特定はできませんが、医療利権を得ようとしている政治を操れる人物であるように思えてしまいます。

あと、個人的に不思議に思っていたことなのですが、感染症の専門家である岩田健太郎さんはダイヤモンドプリンセス号の告発動画で

岩田さんが所属している日本環境感染学会はダイヤモンドプリンセス号に入れない決まりになっていた

ということをおっしゃっていました。

詳しくは下の記事から。

これ謎ですよね。

でも、なんとなく今回の件に関係しているような気もしますね。

国立感染症研究所の歴代所長OBは?

正直、今回の告発の中で出てきた感染研OBの中で「感染研でデータを自分で持っていたい」という人が誰なのかというのは、はっきりしていません。

そもそも、感染研OBの一部とは言っても、該当感染研OBは一人だけじゃなくて複数人いる可能性もあります。

この中に感染研OBはいると言えませんが、国立感染症研究所の歴代所長は以下の通りです。

小林六造
小島三郎(1888年生まれ〜1962年)
中村敬三
小宮義孝(1900年生まれ〜1976年)
柳澤謙
福見秀雄
村田良介
宍戸亮
林滋生
大谷明
徳永徹(1927年生まれ〜2018年)
山崎修道(1993年〜1999年の所長)
竹田美文(1935年生まれ、1999年所長)
吉倉廣
倉田毅(2004年〜の所長)
宮村達男
渡邉治雄(2010年〜所長)
倉根一郎(2018年所長)
脇田隆字(1958年生まれ〜)※現在の所長

※証拠が全くないので、この中に感染研OBがいると言えません。あくまで国立感染症研究所の歴代所一覧です。

また、国立感染症研究所のウイルス第一部OBOG(2012年5月6日に公開)の一覧がありました。

この中に該当するOBがいると断言することはできません。

それに、この一覧を見てわかるとおり、国立感染症研究所OBと言っても人が多すぎますよね。

また、ウイルス第一部以外にも第二部、第三部とあるようで、さらに国立感染症研究所OBの方はおられます。

これだけいるのだから、特定は難しいであろうということで、岡田晴恵さんは今回の暴露をしようという判断だったかもしれませんね。

岡田晴恵の告発ネットの反応は?

※スーパー・スプレッダーというのは、病原者の中でも通常予測される以上の二次感染例を引き起こす感染者のことです。

 

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